onsemi Recognized by Fortune 500 on its Transformation Journey

2022年5月25日（米国2022年5月23日発表）： インテリジェントなパワーおよびセンシン グ技術のリーディング・サプライヤであるオンセミ（onsemi、本社　米国アリゾナ州フェニックス、Nasdaq: ON）は、2021年に過去最高の会計年度売上高67億4000万米ドルを達成したことにより、Fortune 500® （フォーチュン 500）企業に認定されました。これは、前年比28.3%増の売上高に相当し、その大部分は高価値の自動車および産業市場に起因しています。

オンセミの記録的な業績は、2020年12月にハッサーン・エルコーリー（Hassane El-Khoury）がCEOに就任し、電気自動車、先進運転支援システム（ADAS）、代替エネルギー、産業オートメーションという長期的なメガトレンドに焦点をシフトしたことによってもたらされました。オンセミは、2022年フォーチュン 500リストで483位にランクされています。

オンセミで、エグゼクティブ・バイスプレジデント兼最高財務責任者（CFO）を務めるタッド・トレント（Thad Trent）は、次のように述べています。「フォーチュン 500企業の1社に選ばれたことは、当社のグローバルチーム全体の努力の証であり、昨年の当社の成功が高く評価されたものです。極めて困難な時期に、多くの変革の取り組みを実行しながら、このような成果を上げることができたことは、特に素晴らしいことです。これは、当社の従業員の優れた能力を示すものであり、当社の将来の目標に向けて良い兆候と認識しています」

オンセミは、今後数年間は持続的に成長が見込まれると予想しています。これは、同社の主要な自動車および産業市場におけるアプリケーションに向けて、多くのメガトレンドが導入の初期段階にあり、急速に加速し、高いエネルギー効率を要求していることが要因です。オンセミは、お客様との長期的な供給契約と、有利なマージンを確保できるインテリジェントなパワーおよびセンシング製品の受注パイプラインの拡大により、高成長かつ高マージンの戦略製品と市場に、継続的に投資と資源の再配分を行っています。

フォーチュン 500は、米フォーチュン誌が毎年編集・発行しているリストで、各年度の総収入で米国最大の企業500社をランク付けするものです。このリストには、上場企業だけでなく、売上が公開されている非上場企業も含まれています。フォーチュン500社は、米国経済の約3分の2を占めています。

将来の見通しに関する記述についての注意事項
本資料には、1933 年米国証券法（Securities Act of 1933）第 27A 条および 1934 年米国証券取引所法（Securities Exchange Act of 1934）第 21E 条で定義される「将来予想に関する記述」が含まれています。本資料に含まれる、または組み込まれた過去の事実に関する記述を除くすべての記述は、将来予想に関する記述とみなされる可能性があり、特に2022年12月期の財務ガイダンスを含むオンセミの将来の財務実績に関する記述は、将来予想に関する記述であるとみなされます。将来予想に関する記述は、しばしば「考える」、「推定する」、「期待する」、「予測する」、「可能性がある」、「予定する」、「意図する」、「計画する」、「予想する」といった言葉の使用や、戦略、計画、意図についての議論によって特徴づけられることがあります。本資料に記載されている将来に関する記述は、当社の現時点での期待、予測、予想及び仮定に基づくものであり、リスクや不 確実性その他の要因により、結果や事象が将来に関する記述と大きく異なる可能性があります。当社の将来の結果または事象に影響を与えうる特定の要因は、2022年2月14日に米国証券取引委員会（以下「SEC」）に提出した2021年度フォーム10-K年次報告書のパートI、項目1A「リスク要因」、およびその他のSEC報告書に適宜記載されています。読者の皆様におかれましては、将来予想に関する記述に過度の信頼を置かないようご注意ください。当社は、法律で義務付けられている場合を除き、このような情報を更新する義務を負いません。当社の有価証券に関して投資判断を下す前に、本文書、当社の2021年度フォーム10-KおよびSECに提出した、または提出されたその後の報告書に記載されている傾向、リスク、および不確実性を慎重に検討する必要があります。これらの傾向、リスク、不確実性のいずれかが実際に発生または継続した場合、当社の事業、財務状況または業績に重大な悪影響を及ぼし、当社の証券の取引価格が下落し、お客様は投資の全部または一部を失う可能性があります。当社または当社のために行動する者に帰属するすべての将来予想に関する記述は、この注意書きによってその全体が明示的に制限されています。